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カテゴリー: スポーツビジネス

デロイトが発表のJリーグビジネス版ランキング1位は浦和レッズ


 

 9月28日、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社は、サッカーJリーグ全クラブ(J1~J3)の2016年のビジネス版ランキング「Jリーグマネジメントカップ2016」の結果を発表した。J1~J3のそれぞれ1位は、J1浦和レッドダイヤモンズ、J2レノファ山口FC、J3栃木SCとなった。これは、2017年7月にJリーグから公表された53クラブの2016年の財務情報を中心に、マーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況の4つをそれぞれのステージに分けて数値化し、ランキングにしたもの。

 「Jリーグマネジメントカップ」は、ゲームで勝つ「フィールド・マネジメント(FM)」だけでなく、いかにビジネスとして収益を上げ事業拡大をするかという「ビジネス・マネジメント(BM)」の側面にスポットライトを当てたランキング。デロイトUkではすでに20年以上前から、欧州各国のBMをランキングしており、今後は日本でもスポットライトを当てて、より一層の競技パフォーマンス向上と、スポーツビジネスの活性化に繋がって欲しいという想いで開始した。

 ◆J1 浦和レッドダイヤモンズの勝因はリーグトップの安定した入場者数

 浦和はマーケティング4位、経営効率、経営戦略ではともに1位、財務状況分野で2位と安定。吹田スタジアムの稼働で勢いに乗るG大阪を僅差でかわし、2014年シーズン以来、2度目の1位となった。好成績を牽引した要因は安定した入場者数であり、それが多くのスポンサー収入やグッズ販売につながったと考えられる。中でもグッズ関連物販利益の規模は他クラブを圧倒した。一方で、新規観戦者割合や集客率には課題もあり、今後の施策に注目される。

 ◆J2 レノファ山口FCは経営効率、経営戦略、財務状況で1位
 山口はマーケティングで2位、経営効率、経営戦略、財務状況で1位となった。山口は2014年にJFLに加入してから毎年、J3、J2へと順調に昇格してきており、それが好影響を与えている。一方、2016年はJ1への昇格を果たせなかったため、来期はJリーグ加入後初めて昇格がない中で迎えるシーズンとなり、真価が問われるシーズンとなる。

 ◆J3 新規参入の勢いを活かした栃木SCが1位
 栃木はマーケティングが1位、経営効率、経営戦略でともに3位、財務状況では7位。ポイントでは大分と並んだが、マーケティング分野で大分を抑え、僅差で1位となった。

 【数値化方法】
 マーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況に対して、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーが以下のKPI(Key Performance Indicators:重要業績評価指標)を設定した。

〇マーケティング:平均入場者数、スタジアム集客率、新規観戦者割合、客単価
〇経営効率:勝点1 あたりチーム人件費、勝点1あたり入場料収入
〇経営戦略:売上高・チーム人件費率、販営費100万円あたり入場料等収入、グッズ関連物販利益額
〇財務状況:売上高、売上高成長率、自己資本比率

 上記KPIに基づいてリーグ別にランキングに応じたポイントを付与(J1の第1位は18ポイント、J2の第1位は22ポイント、J3の第1位は13ポイントで、順位が1つ下がるごとに1ポイント減らす)し、最終的に4つのステージの累計ポイントによってランキングする。BMポイントが同率の場合、マーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況の順で順位が上のクラブを上位クラブとする。Jリーグからの開示情報が一部精緻化されたことに伴い、今回よりKPIに「グッズ関連利益額」を追加している。

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーの発表はこちら

投稿日: 2017年10月04日 | 投稿者: S Takeo

デロイト トーマツ、Jリーグとアライアンス契約を締結


 

5月25日、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(以下、DTFA)およびデロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下、DTC)は、公益社団法人日本プロサッカーリーグ(以下、Jリーグ)と経営戦略領域およびデジタルマーケティング戦略領域に関するアライアンス契約を締結したと発表した。

オフィシャルサポーティングカンパニーとして、Jリーグの経営戦略、特にデジタル戦略の立案についてデータ分析から設計・構築まで一貫した実行力で、新たなサポーターエクスペリエンスの創出に貢献するとのこと。

本アライアンスによりDTFAを中心にしたスポーツビジネスグループが有するスポーツビジネスの知見とグローバルで長年培った経営戦略やデータ分析、およびDTCのDeloitte Digitalが有するデジタル戦略のノウハウを、両社で提供し、Jリーグ開幕25周年を迎える2018年シーズンに向けた観客数の拡大ならびに新たなサポーターエクスペリエンスの創出と観客の利便性向上をJリーグと連携し取り組む。

DTFAとDTCは、中長期的な成長戦略計画の立案やモニタリングを通じて、資金やデータをより戦略的に活用することで既存顧客の満足度向上と新規顧客の開拓を同時に実現させることをサポートする。

Jリーグはこれまで蓄積してきた各種データや業界情報等を、オフィシャルサポーティングカンパニーとなる両社と共有することで、より具体的な戦略策定とその力強い実行を目指し、スポーツビジネスにおけるビジネスインフラの拡大に向けた取り組みを加速していくとのことだ。

2014年2月には元サッカー日本代表監督 岡田武史氏がデロイトトーマツコンサルティングの特任上級顧問に就任が発表されていた(参考:http://www.consulnews.jp/2014/02/07/okadatakeshi/)。また2014年4月にはデロイトトーマツがFC今治とトップパートナー契約を締結していた(http://www.consulnews.jp/2015/04/03/fc_imabari_deloitte/)。こういった一連の動きも今回の発表につながったと推測される。

より詳細な情報は以下のデロイトトーマツのプレスリリースをご覧ください。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20170525-2.html

投稿日: 2017年05月25日 | 投稿者: Consulting Industry News

スカイライト、東京Vとの資本・業務提携を語る 第2回「ヴェルディ再生の鍵。スクール事業」


 

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2020年東京五輪に向けスポーツ庁が創設されるなど”スポーツ”が熱を帯びている。そんな中、2月10日にスカイライトコンサルティングは東京ヴェルディ1969フットボールクラブとの資本・業務提携を発表した。スカイライトの狙い、出資に至る経緯、現在の支援や今後について伺ってきた内容を3回シリーズでお伝えする。
 
 
第2回ヴェルディ再生の鍵。スクール事業

当時入社3年目のコンサルタントだった栗原氏が、社長の羽物氏に送った一通のメールから始まったスカイライトのヴェルディへの出資。連載第2回は現在スカイライトがヴェルディにどのように関わっているのか?について探った。

[過去の連載はこちらから]
第1回「出資決定。そして成功報酬型のコンサルティング契約締結」

現在は、業務時間の100%をヴェルディへのコンサルティングに使っている

第1回の連載でお伝えした通り、栗原氏はスポーツビジネスに対してコンサルティングサービスを提供することを入社以来望んできた。栗原氏は自らがきっかけを作って、会社が実現させたヴェルディへの出資により、その夢をかなえている。現在は業務時間の100%をヴェルディへのコンサルティングに使っているという。彼は自らの希望を自らで掴んだ形になっている。

悪循環の中にあったヴェルディ

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コンサルタントの栗原氏。中学時代は東京都代表にも選ばれたことがある。スポーツビジネスに対しコンサルティングサービスを提供するという想いを実現させた

栗原氏はヴェルディの経営をどう見ているのであろうか?栗原氏は「サッカークラブは一般的にフットボールセクションと、ビジネスセクションからなっているが、その両輪を回すことが大切。だが、ここ数年、ヴェルディは若手選手を他のクラブに移籍させた移籍金でなんとかやりくりしている状況になっていました。つまり、選手やチームの成長に会社(ビジネス)の成長が追いつかないという状況でした。会社の運営のために、可能性のある若手選手を放出しないといけない、そんな悪循環に陥っていました」と語る。

この悪循環を断ち切るためには、まずスクール事業を含むビジネスセクションでしっかりと売上・利益を上げ、チームに投資するという循環を作っていかなければいけない。栗原は「もちろん、チームが強ければ観客は来る。たとえばFC東京は日本代表の武藤などの代表メンバーが居て強くなり、スタジアムが満員になった。しかし残念ながら今のヴェルディに日本代表クラスのスターはいない。5年後にスターになりうる選手はたくさんいるが今時点はいない。そうなるとビジネスを回すためには、その試合の前後で、どんなイベントをやるか?とか、またどういうチケットを作って売るか?という工夫が必要になってくる」と語る。

その上で、栗原氏は現在支援しているスクール事業に注目した経緯を語る。「支援をしているスクール事業に関しては、ブランドが強ければ人が集まってきやすい。全盛期に比べると多少落ちているかもしれないが、それでもヴェルディにはJクラブとしてのブランド価値はある。また何より圧倒的な育成に関するノウハウがヴェルディにはあると考えています」と。

ヴェルディの選手育成のノウハウとブランド

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東京ヴェルディの運営するサッカースクール。最新の人工芝グラウンド、ヴェルディの普及育成コーチ、日テレ・ベレーザ現役選手など、選りすぐりのコーチ陣が、トップチームと同じ環境で運営。写真は東京ヴェルディサッカースクールブログより。

Jリーグを牽引していたころのヴェルディをリアルタイムで知る羽物氏も、ヴェルディの育成ノウハウについて「ヴェルディは、以前から日本代表選手を出しているノウハウがある。それを上手くビジネスにつなげられる仕組みを作ることが大切です。スクール事業に関しては質の高いスクールを作ること。そして確実に施策を打てば、施策を打っただけの効果が出るというのが仮説です。」とする。スクール事業に関してヴェルディのブランド力は高いということだ。

実際、ヴェルディは昨年のJリーグアウォーズにおいて、指導者育成の優れたクラブに贈られる「最優秀育成クラブ賞」を受賞した。2011年の受賞以来3年ぶり2度目の受賞となり、唯一2回受賞しているのがヴェルディである。

さらに栗原氏はスクール事業のテコ入れの重要性を語る。「今年のトップチームの試合は年間42試合、そのうちホームゲームは21試合であり、つまり営業日が21日しかない。一方、スクールは地域に根差し、毎日営業している。ファン育成という視点で見ても、スクールに通うその子たちは潜在的なファン。生徒および親はクラブのファンになりうる」と。

スクール生徒数を増やすための施策を企画、実行

ヴェルディの小学生向けスクールは、練習グランドは人工芝と設備的にも素晴らしく、また、コーチは育成チームの監督も務めるJリーグS級ライセンスを持つ。「グランドとコーチは素晴らしく、余分な投資が必要ではない。スクールの生徒が増えれば増えるだけ利益率は上がる。生徒数を増やすめに、きちんとプロモーションをし、ターゲットに届くようなメッセージを発信していくことが必要」と栗原氏。

現在のところ2月の支援開始からの3カ月を過ぎたところだ。この3カ月は、事前に立てた施策に対し、効果があるかを試してきたところだという。栗原氏は「打ち手に対しては着実に成果が出ている」と述べる。

このような立ち位置で、スカイライトはヴェルディの支援に向き合っている。外部のコンサルタントの目を通して注目したスクール事業の改革、今後も注目してみたい。次回第3回目の連載は、ヴェルディ支援の長期的なビジョン。またスポーツビジネス全般に対する思いをうかがう。

[第3回連載はこちらから]
第3回「これからのヴェルディ、これからのスポーツビジネス」

(取材・文責/株式会社ワークスタイルラボ 真貝豪・河原英人)

投稿日: 2015年06月05日 | 投稿者: Consulting Industry News

スカイライト、東京Vとの資本・業務提携を語る 第1回「出資決定。そして成功報酬型のコンサルティング契約締結」


 

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2020年東京五輪に向けスポーツ庁が創設されるなど”スポーツ”が熱を帯びている。そんな中、2月10日にスカイライトコンサルティングは東京ヴェルディ1969フットボールクラブとの資本・業務提携を発表した。スカイライトの狙い、出資に至る経緯、現在の支援や今後について伺った内容を3回シリーズでお伝えする。
 
 
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スカイライトコンサルティング(以下「スカイライト」)は、2000年に外資系コンサルティング会社出身の羽物氏が中心となり立ち上げたコンサルティング会社だ。大企業から小規模ベンチャーまでをクライアントとし、ビジネスとITの専門知識を活かして経営課題解決や新規事業立上げなど、企画から実行まで支援するコンサルティングサービスを提供している。

最近コンサル業界でもKPMGあずさ監査法人がスポーツアドバイザリー室の設置を発表、またアビームコンサルティングがモンテディオ山形に出資するなど、何かとスポーツの話題が業界を賑わしているが、そんな中、スカイライトは今年2月10日に、Jリーグ2部(J2)を舞台に戦う東京ヴェルディ1969フットボールクラブ(以下「ヴェルディ」)との資本・業務提携を発表した。

この発表について編集部は、スカイライトによるヴェルディへの出資にどんな狙いがあり、どういう経緯でヴェルディとの資本・業務提携に至ったのか?また現在どのような支援を行っているのか?を取材してきた。3回シリーズでお伝えする。

物語の始まりは、入社3年目社員、栗原氏から送った羽物社長への一通のメール

出資に至る物語の始まりは、発表一年前の2014年2月。スカイライトで当時入社3年目だったコンサルタントの栗原寛氏(注:現在は5年目)が、同社の社長である羽物俊樹氏に送った一通のメールから始まる。

栗原氏は小さいころからサッカーに明け暮れ、中学生では東京都選抜チームに入る程のプレーヤーだった。元々サッカーやスポーツ全般に対して熱い想いを持ち、大学時代にはスポーツで社会問題を解決するNPO法人GLOBE PROJECTでサッカーと社会貢献をテーマに活動していたこともある。

そんな経歴の栗原氏はスカイライトに入社後も「スポーツビジネスに対してコンサルティングサービスを提供できないか?」という想いを持ち、チャンスをうかがっていた。ただ、コンサル業界全体を見渡しても、スポーツチームに対するコンサルティング業務など、あまり聞かない。栗原氏の置かれた状況も同じで、都合良くスポーツチームの支援案件も出てくるはずもなかった。

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インタビューに答える羽物社長(左)と同社コンサルタントの栗原氏(右)

ヴェルディスタッフとの付き合いから

栗原氏はスカイライト入社後、製造業やサービス業のクライアントに対する戦略立案や業務改革の支援プロジェクトで、コンサルタントとしてのスキルを高める一方、引き続きプライベートではスポーツに対して強い関心を持っていた。ヴェルディのクラブスタッフとはNPO法人の活動で知り合っていたが、その方も栗原氏がコンサルティング会社に就職したことを知っていた。

栗原氏はヴェルディのクラブスタッフとの交流を続ける中で、ヴェルディが経営やビジネスをよくしたいという考えがあることを知る。「クラブには課題がたくさんあるようでしたが、コンサルティングを頼む予算はありませんでした。スカイライトが成功報酬型のコンサルティングも手掛けていたので、提案の機会があるのではないかと考えました。」このような経緯、考えから社長の羽物氏にメールを送ることに至ったという。

歴史ある東京ヴェルディ

ヴェルディは1969年に創部された読売サッカークラブが前身となっている歴史のあるチームだ。Jリーグ開幕当初は、三浦知良、ラモス瑠偉、ビスマルク、北澤豪、武田修宏、柱谷哲二、都並敏史などスタープレーヤを擁し、Jリーグを牽引するチームの一つだった。

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※株式会社ワークスタイルラボによるまとめ

しかし1998年に読売新聞社が経営から撤退、2010年には当時株主であった日テレ、サイバーエージェントが共に撤退。経営危機に立たされた時代もある。経営危機に立たされたヴェルディは、現社長の羽生英之氏がJリーグ事務局長との兼務の形で社長に就任。Jリーグ直轄運営という異例の運営体制となった。社長に就任した羽生はスポンサー集めなどで、ヴェルディの再生の足掛かりを作ることに成功。

羽生氏は、当初、再建の目途が立ったところで経営から退く予定だったが、周囲から羽生の続投を希望する声が多く、Jリーグ事務局長の職を辞し、2010年10月ヴェルディ社長に専念することが決まった。

単に出資しスポンサーになっても面白くない

栗原氏からヴェルディを支援するチャンスがある旨のメールを受け取ったスカイライト社長の羽物氏もまた、中学高校はサッカー部で毎日部活に明け暮れていた過去を持つ。社会人になってからはプレーヤーとしてだけでなく、サッカーの指導者資格を取得し、少年サッカーチームの監督もやっている、相当のサッカー好きである。

羽物氏は「単に出資してスポンサーになっても、あまり面白くない」と考えたという。「パートナーとして支援しつつ、きちんとビジネスが伸びるなら面白いと考えた。そういう話に提案ができないか模索してみようよと、栗原に話をした」という。

日本のサッカー市場が頭打ち。一方のヨーロッパのサッカー市場は数倍に

それを受け取った栗原氏は本業のコンサルタントとしての仕事をしながら、夜や週末の空いた時間を使いサッカー市場や成功事例の調査を実施。栗原氏によると、その時の調査結果は以下のようなものである。

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※Jリーグ公式サイトのデータを元に当社にて作成。クリックすると別ウィンドウにて拡大

「日本のサッカービジネスは伸びていない。チームの予算は小さいところだと数億円、大きいチームでも50~60億円、それが10年ぐらい変わっていない。観客動員数は頭打ちとなり、むしろ減っている。一方、ヨーロッパのサッカー市場は10年間で4倍程度のマーケットになるなど、伸びている。個別に見てもFCバルセロナは100億円規模の予算が、10年で500-600億円になっているし、マンチェスター・ユナイテッドはアディダスと10年契約をし、契約料だけで1300億円という規模感のビジネスをしている。日本とヨーロッパのこの差はなんだと思ったわけです」と栗原氏。

日欧のこのような違いに対し、栗原氏はさらに分析する。「ヨーロッパのサッカーは地域に根付いていて、かつ、マーケットを大きくしている。結果、市場は大きくなっている。日本のサッカーがヨーロッパのサッカーのように発展を遂げるためには、広げることと、地域に根付くこと、この相反する両方を上手くやる必要がある。広めるには、日本だけだと小さいのでアジアも含め、マーケットを広げていく必要がある。しかも地域に根付くことをしていくことが必要。日本はアジアでは、まだ強いのでリードする立場として、パイを広げていくことができる可能性がある。前向きにとらえれば、日本で実現できていないのは、まだ可能性があることだと思った」

スカイライトでは栗原氏を中心にヴェルディ再生の仮説に関する議論を社内で深めた。

スクール事業へのコミット。成功報酬でのコンサルティング

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スカイライトコンサルティング代表取締役羽物俊樹氏。自らも少年サッカーチームの監督を務める程のサッカー好き。

栗原氏が羽物氏にメールを送ってから半年後の2014年9月、いよいよスカイライト社長羽物氏はヴェルディ社長羽生氏との対面に至った。先にも触れたがヴェルディ羽生社長は元々Jリーグの事務局長を務めたこともあり、サッカー界の顔も広い。またメディアでは「東京から200億円のチームを作る」と大きなビジョンを掲げている人物である。

両社はその後、調整を重ねた結果、2014年年末にはほぼ合意に至ることになる。羽物氏によると「スカイライトは、ヴェルディのパートナーとしてコミットし、スクール事業のテコ入れを任せてもらうことになりました」という。

そして財務面において「出資だけだとバランスシートの部分だけなので、5年間スポンサーになり売上にも貢献することになった。また、その代わりスクール事業のテコ入れにコミットさせてもらい、スクール事業が伸びた分からは成功報酬でコンサルティングフィーを頂くという話にした」という。出資、スポンサー契約に加えて、成功報酬のコンサルティング契約に至ったことには驚く。

短期的な利益の追求や、一方的な資金提供ではなく、まずはスポーツビジネスの世界に入ること

羽物氏はこの合意について、別の側面から「まずはスポーツビジネスに入る足がかりを作ることで、次の機会を見つけようと議論した。短期的に利益を得ることを目指したり、一方的な資金提供ではなく、スポーツビジネスの中に入ることを重視した。さらに成功報酬でのコンサルティング契約を結ぶことにより、我々自身も多少メリットはあるという形にした。短期的なメリットよりも、長期的な視点で日本のスポーツ界をよくしていき、マーケットが10倍、20倍となれば、コンサルティング、ビジネスパートナーとしてのビジネスチャンスは凄く大きくなる」と語る。

この業務・資本提携に従い、具体的に現在はどのような支援をしているのか?連載第2回目では、ヴェルディの再生について語ってもらう。

[第2回連載はこちらから]
第2回「ヴェルディ再生の鍵。スクール事業」

(取材・文責/株式会社ワークスタイルラボ 真貝豪・河原英人)

投稿日: 2015年06月04日 | 投稿者: Consulting Industry News

デロイトトーマツ、FC今治とトップパートナー契約を締結


 

4月3日、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、四国サッカーリーグ所属で、岡田武史氏がオーナーをつとめるFC今治とトップパートナー契約を締結、2015年シーズンから2年間のシーズンについて、トップパートナーとして応援することを発表した。

昨年11月にFC今治では、元日本代表監督岡田武史氏がオーナーになることが発表され話題となった。4月5日に開幕する今シーズンより新たなスタートを切ることになる。

ちなみに、岡田武史氏は2014年2月にデロイト トーマツ コンサルティングの特任上級顧問に就任している。(参考記事:元サッカー日本代表監督 岡田武史氏、デロイトトーマツコンサルティングの特任上級顧問に就任

※以下の写真はデロイトトーマツコンサルティングFacebookページより引用。胸には「Deloitte」のロゴが確認される。
岡田武史氏、FC今治、デロイトスポンサー

なお、Yahoo!スポーツナビにて、本日デロイトトーマツコンサルティング社長の近藤聡氏と岡田武史氏の対談が掲載された。対談では、岡田武史氏がDTCの特任上級顧問になった経緯や、岡田氏がそれを引き受けた(少し不純な)理由、また、今回DTCがトップパートナーになった理由などが語られていて大変興味深い。以下のリンクから是非ご覧ください。http://sportsnavi.yahoo.co.jp/sports/soccer/jleague/2015/columndtl/201504030001-spnavi
 
 
最近、コンサルファームによる、サッカーチームの支援事例が相次いでいる
本ニュースでも何度かお伝えしているが、ここのところコンサルティングファームがサッカーチームをスポンサードするという事例が続いている。

具体的には、アビームコンサルティングは2013年からモンテディオ山形を支援しており、昨年J2だった山形は今年からJ1に昇格。3試合を終えた山形は18チーム中14位となっている。

また、今年の初めにはスカイライトコンサルティングがJ2に所属するの東京ヴェルディ1969フットボールクラブ株式会社と、資本・業務提携を締結したことを発表。

さらに、マッキンゼーを卒業、独立した並木祐太氏が経営するコンサルティング会社、フィールドマネジメントはこちらも今年からJ1に昇格した湘南ベルマーレのオフィシャルクラブパートナーとなっているなどだ。各チームの今後の行方に注目したい。

デロイトトーマツ、FC今治とトップパートナー契約を締結についてのプレスリリースは以下のリンクをご覧ください。
http://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20150403.html

投稿日: 2015年04月03日 | 投稿者: Consulting Industry News

東京ヴェルディとスカイライト コンサルティング、資本・業務提携およびコーポレートパートナー契約締結


 

2月10日、スカイライト コンサルティング株式会社は、サッカーJ2リーグに所属するの東京ヴェルディ1969フットボールクラブ株式会社と、資本・業務提携を締結したことを発表した。今回の資本・業務提携は、スカイライトから東京ヴェルディへの出資、東京ヴェルディのコーポレートパートナー 契約締結が含まれているため、スカイライトコンサルティングはコンサルタントを専従させ、東京ヴェルディの普及(スクー ル)事業の拡大・伸長を目指していくという。スカイライトコンサルティングはスポーツクラブ運営のコンサルティングを通じ、成功事例を蓄積し、将来的にさらなるスポーツの 価値向上や文化的発展に貢献するということ。

アンダーセンコンサルティングの羽物氏が設立したコンサル会社
スカイライト コンサルティングは、ビジネスとITの知識を生かして経営課題の解決や新規事業の立ち上げを支援するビジネスコンサルティング。アンダーセンコンサルティング出身の羽物 俊樹氏が代表をつとめる。羽物氏は1991年アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)に入社の金融業界を中心にコンサルティングの経験を積み、2000年に同社を退職、数人の仲間とともにスカイライトコンサルティングを設立し代表取締役に就任した。

コンサル会社によるサッカーチームの支援
コンサル会社がサッカークラブを支援する事例で、欧州でローランドベルガーによるドルトムントの支援が同社より公表されているし、また、今年J1に昇格したモンテディオ山形をアビームコンサルティングがで支援していることは、本コンサル業界ニュースでも随時取り上げている。

東京ヴェルディはJリーグ開幕初期には三浦知良、北沢、武田などを擁した名門。ヴェルディーは日本テレビが長い間大株主となっていたり、一時期はIT企業のサイバーエージェントも株主として名を連ねていたこともある。スカイライトが出資したヴェルディがこの先どうなるか、また、コンサルティング会社の支援でサッカークラブが蘇るのか?アビームの事例と共に見守りたい。

詳しくは以下のリリースをご覧ください。
http://www.skylight.co.jp/files/PR_SKLT_20150210.pdf

投稿日: 2015年02月13日 | 投稿者: Consulting Industry News

アビームのロゴが胸に。サッカーJ1モンテディオ山形ユニフォーム発表。


 

2月5日アビームコンサルティングは、経営に参画しているJリーグクラブチーム モンテディオ山形について、2015シーズン公式戦用ユニフォームスポンサーになることが決定したと発表した。

本ユニフォームは2015シーズン公式戦(明治安田生命J1リーグ、ヤマザキナビスコカップ、天皇杯 等)において、選手が着用するということだ。

なお、昨年2014は、公式戦用「ウォーミングアップ」ウェアのスポンサーだった。

アビームコンサルティングは2013年からモンテディオ山形の経営に参画している。

アビームコンサルティングとモンテディオ山形

※下記プレスリースより引用。
http://jp.abeam.com/news/nt2015/20150205.html

投稿日: 2015年02月05日 | 投稿者: Consulting Industry News



フライヤー大賀康史氏インタビュー


リンカーズ前田佳宏氏インタビュー


CrowdRealty山田恭平氏インタビュー


プロレド・パートナーズインタビュー


ClipLineインタビュー


Vision Forestインタビュー


東京Vとの資本業務提携インタビュー


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