コンサル業界ニュース

ホーム > 5.その他のニュース > .調査研究/コラム/オピニオン > 野村総研、2020年度までのIT主要市場の規模とトレンド展望を発表。

2014.12.05 野村総研、2020年度までのIT主要市場の規模とトレンド展望を発表。

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

12月4日、野村総合研究所(代表取締役社長:嶋本正、以下「NRI」)は国内を中心とするICT(情報通信技術)関連の主要5市場について、2020年度までの動向分析と規模の予測を行い発表した。

主要5市場は「デバイス市場」、「ネットワーク市場」、「プラットフォーム市場」、「コンテンツ配信市場」、「ソリューション市場」の5つ。
1.デバイス市場では、次世代テレビ、ウェアラブル端末、3Dプリンターが大きな成長市場
2.ネットワーク市場は、政府の政策等により、市場構造が急激に変化しつつある。設備競争だけでなくサービスの競争が加熱し、異業種との市場共創が必須になる。
3.プラットフォーム市場は、携帯端末のスマートフォンへの移行に伴い、B2C EC(消費者向け電子商取引)市場、携帯向けインターネット広告市場はさらに拡大
4.コンテンツ配信市場は、スマートフォンへの一極集中が進み、スマートフォン以外のコンテンツ配信市場は成熟期から衰退期に向かう。
5.ソリューション市場では、データセンターと法人ネットワーク市場は規模的に大きいものの、大きな成長は見込めない。一方で、情報セキュリティ関連市場は堅調に伸び、またM2M市場が急激に成長することにより、全体としては高い成長性を示すようになる。

などと予測している。今回の市場分析や予測の詳細は、単行本「ITナビゲーター2015年版」として、東洋経済新報社より、12月4日に発売されるという。

詳しくは以下のリリースおよび、右のアマゾンのリンクをご覧ください。
https://www.nri.com/jp/news/2014/141204.aspx

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

Related article

Pickup

Feature

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第3回】IGPIはなぜ「AIブーム」到来前から取り組むことができたのか

IGPIの多様な事業領域の一つ、「株式会社IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス」(以下BAI)に焦点を当てた。BAIは、昨今話題のAI分野におけるIGPIの戦略子会社で、ビッグデータの活用やAI(人工知能)の最先端の開発を行っている。IGPIはなぜ現在のAIブームに先駆けてBAIを立ち上げられたのか、また、何が行われているのか、今回はその点を解き明かしていきたい。BAI代表取締役CEOの川上登福氏がその疑問に答える。

2017.11.17

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第2回】IGPIが投資ファンドとは異なる投資主体である理由

過去に投資銀行でM&Aや投資アドバイザリーを行い、戦略コンサルティングファームで企業へのアドバイスを行ってきた後、経営共創基盤に参画した取締役マネージングディレクターを務める塩野誠氏に話を聞いた

2017.11.13

ページの先頭へ